卒業生の就職状況

2022年度卒業生(YLP奨学生を除く)

  • Percentage of MBA graduates either placed or received an offer within 3 months of graduation
    95
    卒業後6か月以内に就労・内定
  • Percentage of MBA graduates  placed in Japan
    80
    日本で就労
  • Percentage of MBA graduates placed with Japanese companies 日本企業に就職した卒業生率
    35
    日系企業に就職
  • Percentage of MBA graduates placed with foreign companies 外資系企業に就職した卒業生率
    65
    外資系企業に就職

主な就職先(2012年~2022年)

  • 金融
    • いちご株式会社
    • AIGジャパン・ホールディングス株式会社
    • エイピーエス・アセット・マネジメント株式会社
    • エーオングループジャパン株式会社
    • SMBC日興証券株式会社
    • オリックス株式会社
    • 株式会社あおぞら銀行
    • 株式会社SBI証券
    • 株式会社SBI BITS
    • 株式会社ジー・スリーホールディングス
    • 株式会社東京スター銀行
    • 株式会社みずほフィナンシャルグループ
    • Gearshift Group
    • SCRUBBED. NET, LLC
    • 損害保険ジャパン株式会社
    • 第一生命インターナショナルホールディングス合同会社
    • チューリッヒ生命保険株式会社
    • 東京海上ホールディングス株式会社
    • ナットウエスト・マーケッツ証券会社
    • 日興アセットマネジメント株式会社
    • ピムコ ジャパン リミテッド
    • ブラジル銀行在日支店
    • Plentina Lending, Inc.
    • マニュライフ・インベストメント・マネジメント(台湾)株式会社
    • みずほ証券株式会社
    • 三井住友信託銀行
    • BofA証券
    • Eurex ドイツ取引所(東京オフィス)
    • Locust Walk
    • GMO外貨株式会社
    • Wise Payments Malaysia Sdn, Bhd.
  • コンサルティング
    • アクセンチュア株式会社
    • EY Japan株式会社
    • エーオンリューションズジャパン株式会社
    • オリバー・ワイマングループ
    • 株式会社エスネットワークス
    • 株式会社クニエ
    • 株式会社グローバル・リンク・マネジメント
    • 株式会社野村総合研究所
    • 株式会社ライズ・コンサルティング・グループ
    • ケーピーエムジーアシユアランスアンドコンサルテイングサービス
    • The ERM International Group Limited
    • JCAホールディングス株式会社
    • デロイト トーマツ グループグループ
    • ピーエムグローバル株式会社
    • BTSジャパン株式会社
    • PwC Japan グループ
    • ボストン コンサルティング グループ
    • マッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社
  • IT・eコマース・セキュリティ
    • アシュリオンジャパン・ホールディングス合同会社
    • アマゾンジャパン合同会社
    • SBクラウド株式会社
    • 株式会社NTTデータ
    • 株式会社カカクコム
    • 株式会社ジャパンコンピューターサービス
    • グーグル合同会社
    • セコム株式会社
    • ダッソー・システムズ株式会社
    • 日本マイクロソフト株式会社
    • パクテラ・アジアパシフィック・ホールディング株式会社
    • マリンソフトウェア株式会社
    • ミューレックスアジア株式会社
    • 楽天株式会社
    • Uber Japan株式会社
  • 流通・アパレル
    • 株式会社アダストリア
    • 株式会社ローソン
    • 株式会社良品計画
    • 株式会社ナルミヤ・インターナショナル
    • 株式会社ファーストリテイリング
    • 株式会社テル・ア・テール
    • メルセデス・ベンツ日本株式会社
  • 製造業・重工業
    • アップルジャパン合同会社
    • ASM Japan株式会社
    • WHILL株式会社
    • 株式会社シマノ
    • 株式会社フィリップス・ジャパン
    • 株式会社LIXIL
    • コニカミノルタ株式会社
    • ソニー株式会社
    • Sony (China) Ltd.
    • ダイキン工業株式会社
    • 日産自動車株式会社
    • 日鉄ソリューションズ株式会社
    • 三菱ふそうトラック・バス株式会社
  • 食品・嗜好品・消費財等
    • 味の素株式会社
    • LVMHウォッチ・ジュエリー・ジャパン株式会社
    • コカ・コーラボトラーズジャパン株式会社
    • 日本たばこ産業株式会社
    • フィリップ モリス ジャパン合同会社
    • ユニリーバ・ジャパン株式会社
    • ロクシタンジャポン株式会社
    • Robert Bosch Tool Corporation
  • 広告・PR・リサーチ・教育
    • エデルマン・ジャパン株式会社
    • エヌピーディー・ジャパン株式会社
    • 株式会社大伸社
    • 株式会社電通
    • 株式会社ベネッセホールディングス
    • 株式会社編集工学研究所
    • 株式会社レアジョブ
    • サイコム・ブレインズ株式会社
    • 住友商事グローバルリサーチ株式会社
    • トレジャーデータ株式会社
    • 国立大学法人一橋大学
    • MarketShare株式会社
  • 化学・医療機器/サービス・製薬
    • アボットジャパン合同会社
    • IMS Japan株式会社
    • 大塚ホールディングス株式会社
    • 株式会社ヘルス・ソリューションズ
    • コロプラスト株式会社
    • シミック株式会社
    • 日本メドトロニック株式会社
    • HOYA株式会社 PENTAXライフケア事業部
    • 三井化学株式会社
  • 不動産・リゾート・海運
    • RTEK株式会社
    • 一般財団法人日本海事協会
    • 株式会社GA technologies(ジーエーテクノロジーズ)
    • 株式会社 星野リゾート
    • シービーアールイー株式会社
    • ジョーンズ ラング ラサール株式会社
    • ハウスバード株式会社
    • 三菱地所株式会社
  • エネルギー
    • 株式会社INPEX
    • 株式会社JERA
    • 電源開発株式会社
    • 自然電力株式会社
  • エンターテイメント・ゲーム
    • 株式会社バンダイナムコエンターテイメント
    • 株式会社ポケモン
    • CTW株式会社
  • その他
    • アレン・アンド・オーヴェリー外国法共同事業法律事務所
    • エンワールド・ジャパン株式会社
    • 欧州復興開発銀行
    • 在日イタリア商工会議所
    • 在日カナダ商工会議所
    • Shanghai Qianwang Keji Limit, Co.
    • 双日株式会社
    • ホワイト&ケース外国法事務弁護士事務所(外国法共同事業)
    • ロバート・ウォルターズ・ジャパン